3つの身体拘束 スリーロック

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はじめに

普段耳にする身体拘束という言葉は、手足を物理的に拘束するというイメージではないでしょうか?

しかし、実は身体拘束の定義はもっと広く、とても身近にあるようです。

今回の記事は、身体拘束について調べた私の備忘録としての意味合いもあります。

 

本記事のイラストは、看護師のための総合サイト『看護roo!(カンゴルー)』さんがダウンロード無料、商用利用OKとされているものを拝借し記事を書いてみようと思います。

看護roo!さんありがとうございます!!
https://www.kango-roo.com/ki/

 

身体拘束とは?

身体拘束禁止の対象となる具体的な行為

1. 徘徊しないように、車いすやいす、ベッドに体幹や四肢をひも等で縛る。
2. 転落しないように、ベッドに体幹や四肢をひも等で縛る。
3. 自分で降りられないように、ベッドを柵(サイドレール)で囲む。
4. 点滴・経管栄養等のチューブを抜かないように、四肢をひも等で縛る。
5. 点滴・経管栄養等のチューブを抜かないように、または皮膚をかきむしらないように、手指の機能を制限するミトン型の手袋等をつける。
6. 車いすやいすからずり落ちたり、立ち上がったりしないように、Y字型拘束帯や腰ベルト、車いすテーブルをつける。
7. 立ち上がる能力のある人の立ち上がりを妨げるようないすを使用する。
8. 脱衣やおむつはずしを制限するために、介護衣(つなぎ服)を着せる。
9. 他人への迷惑行為を防ぐために、ベッドなどに体幹や四肢をひも等で縛る。
10. 行動を落ち着かせるために、向精神薬を過剰に服用させる。
11. 自分の意思で開けることのできない居室等に隔離する。

(厚生労働省「身体拘束ゼロ作戦推進会議」2001)

 

身体拘束はなぜ問題なのか?

身体拘束は多くの弊害をもたらすと考えられる

(1)身体的弊害
①身体機能の低下や褥瘡の発生などの外的弊害
②食欲低下、心肺機能や抵抗力の低下などの内的弊害
③転倒、ベッドからの転落、拘束具による窒息等の事故を発生させる危険性

(2)精神的弊害
①精神的苦痛を与え、人間としての尊厳を侵す
②認知症を進行させ、せん妄をもたらすおそれ
③家族に対しても精神的苦痛。親や配偶者が拘束されたことへの罪悪感
④看護・介護スタッフのケアに対する誇りの喪失。士気の低下

(3)社会的弊害 ①介護保険施設等に対する社会的不信・偏見を生む
②拘束に伴う QOL 低下により医療的処置を生み、医療費増などをもたらす

 

3つの身体拘束 スリーロックとは?

身体拘束を定義する3つの身体拘束『スリーロック』という言葉があります。

①スピーチロック

(このイラストでは伝わりにくいかもしれません。)

「言葉による拘束」Speech lockすなわち、言葉によって利用者や患者の心身の動きを抑制したり、制限したりする行為を指します。具体的には、「〇〇してはいけません」「〇〇してください」など

②ドラッグロック

スピーチロックは言葉でしたが、今度は「薬物による拘束」です。内服により心身を拘束することを指します。

③フィジカルロック

物理的に身体の動きを制限することを指します。身体拘束と聞いてイメージしやすのが、このフィジカルロックだと思います。

 

身体拘束が認められるケース

緊急やむを得ない場合の対応

厚生労働省は、身体拘束が認められる要件として以下の3つを定め、かつそれらの要件の確認等の手続きが 極めて慎重に実施されているケースに限定される。

切 迫 性:利用者本人または他の利用者等の生命または身体が危険にさらされる可能性が 著しく高いこと

非代替性:身体拘束その他の行動制限を行う以外に代替する介護方法がないこと

一 時 性:身体拘束その他の行動制限が一時的なものであること

 

緊急やむを得ないときの手続き

  1. 「緊急やむを得ない場合」かどうかの判断は、担当スタッフ個人では行わず、施設全体 としての 判断が行われるようにルールや手続きを決めておく。具体的な事例について も、関係者が幅広く 参加したカンファレンスで判断する態勢を原則とする。
  2. 利用者本人や家族に対し、できる限り詳細に説明し、理解を得るよう努める。説明手 続きや説明 者について事前に明文化しておく。
  3. 「緊急やむを得ない場合」 に該当するかどうかを常に観察、再検討し、要件に該当し なくなった場合には直ちに解除し、状態を観察するなどの対応をとることが重要である。

身体拘束に関する記録の義務づけ

緊急やむを得ず身体拘束等を行う場合には、その態様および時間、その際の利用者の心 身の状況、 緊急やむを得なかった理由を記録しなければならない。また記録等は、施設 において保存し、行政 担当部局などに提示できるようにしておくことが必要である。


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